Japan Far East Real Estate

Hasegawa Real Estate and Economy, Inc.

プロスポーツ選手向けの金融・投資・経済リテラシー講座の必要性


先日、東京オリンピック候補のスポーツ選手が違法カジノに出入りしていたという理由で出場停止及びオリンピック出場への道を閉ざされました。
少し前には野球賭博に関与したということで複数の若きプロ野球選手も退団を余儀なくされました。
私はこういった事件は今後も続くのではと感じます。
何故ならばギャンブルや賭博が(それが違法であるかどうかに関わらず)古き時代から長きに渡り絶えることがなかったのにはそれなりの理由があるからだと思うからです。


私も実は少年時代にはギャンブル狂?でした。もちろんそれはカワイイ遊びの範囲でありましたが、相当夢中になりました。ベイゴマは数百個、メンコは約1,000枚、家の近所の賭場?を回って勝って、負けて、また勝ってと集めに集めました。
勝てば相手の所有物を貰えるという意味にはおいては立派なギャンブルだったと思います。勝つ為にと毎晩深夜まで家で自主練をしました。
あの子供の遊びでさえ、勝って相手の所有物を奪えるからこそ面白く、熱中し、もしもそうでなければ当然あそこまで熱中することは無かっただろうと思います。
私は子供ながらに「このまま大人になったらこの性格はまずいな・・・危険だな・・・」と感じていました。
人間は、元来こういったギャンブルのもつ魅力にはまり易くできているのではないでしょうか。


しかし、私は大学時代から全くギャンブルに手を出さなくなりました。
その理由は、ギャンブルの多くが「割の合わないもの」だと分かったからです。
時間的にも、儲かる儲からないといった基本的な意味においてもです。
パチンコ、競馬、競艇しかりです。
今は、時々興じるにしてもそれはほんの趣味程度に止めています。


その理由は、投資やギャンブルといったものに対して基本的な知識があるからです。倫理的なものやコンプライアンス上の意識ではありません。
コンプライアンスの問題だけで、兎に角『駄目なものは駄目なんだ』というのには限界があるように感じるのです。実利でも説くべきではないかと。)


実は、競馬などは、欧米では富裕層インテリ層の立派な遊びであり、日本でも金融関係に携わる著名人がその魅力に(趣味として)ハマっている方が多くいらっしゃいます。しかし、それは株式投資等を職務上制限されているが故の代償行為だとも言う方います。多分その通りなのだと思います。


話しは少し逸れますが、以前から気になっていることがあります。
NFLメジャーリーグはたまたサッカー・プレミアリーグの出身の方々の多くが(NFLの選手は5年以内に80%以上という記事も↓)選手を引退後「破産」しているというのです。



http://www.nfljapan.com/column/47590.html
http://sportiva.shueisha.co.jp/clm/wfootball/2013/03/15/post_309/



これなどは多くの「収入」や「お金」があっても上記の金融や投資に関するリテラシーが無ければ、上手い話しに乗ってしまい、また時には詐欺的に騙され「破産」まで至ってしまうことが少なからずあるということの非常に解り易い証明だと思います。


話しは戻ってプロスポーツ選手の選手寿命は短いものです。
早ければ怪我等により20代で、遅くとも30代後半にはその幕を閉じます。


しかし、若い時分一生懸命に、正に文字通り身を削って貯めたお金を簡単に失うことが多いとなれば、これは悲劇です。


金融や投資の基本を学べば先の闇カジノで1,000万円を超えるお金を消失させせることもないでしょう。

「ギャンブル」と「投資」は似ているところもありますが、大きく異なるところがあります。
それは、ギャンブルとはしょせん半長博打であり、多くの場合、「参加者」ではなく「胴元」が一番儲かる仕組みなっている点です。
これはカジノもパチンコも競馬も皆同じです。よってこれらに興じるのであればあくまで趣味程度に抑えるべきなのです。
単純にドキドキ感を味わいたいのなら、又はお金を増やしたいのなら通常の投資行為で充分ではないでしょうか。


ドキドキしながらも本気で儲けたいと思うならば、「ギャンブル」ではなく「投資」を学ぶべきなのです。



選手生命が決して長いとは言えないプロスポーツの世界の方が現役時代に貯めた虎の子をどうするのか、一時の欲求の為に散財するのか、将来の為に自己投資に使うのか、何かで運用するのか、それともギャンブルに投じてしまうのか・・・・。


この辺りの判断が自らできるように早め早めに、そういった類いの最低限の教養を付けるべきだと思います。


そういった講座やセミナーを積極的に所属団体が開催すべきだとも感じます。


彼ら彼女らが、遵法性の問題やコンプライアンスの問題と同時にこういった事柄の基本の基本を学べるようにすべきだと存じます。


小生も微力ながら、個人的にお役に立てればとかねてから思っております。




長谷川不動産経済社